以前から、三菱重工業や、IHI、富士重工、川崎重工、日立、日本製鋼、東芝など日本を代表する
重工業各社が
エネルギー事業として様々な領域で新しい技術の開発を進めているが、
ついに、というかやはりというか、各社で本腰を入れて、再生エネルギー開発に取り組むということ。
その分野が、風力発電事業。
たしかに、日本は国が海で囲まれた島国のため、海風を様々な方向から受けている。
これを電力に変えるということだ。
風力発電事業は、以前から大手だけではなく、新興のベンチャー企業が国や投資会社、企業から
出資を受けて技術開発・事業展開を進めている。
特にその中で規模の大きい会社は、日本風力開発株式会社だろう。
現在東証マザーズに上場の新興企業だが、国内だけでも北海道から九州までの幅広い地域で風力発電機を設置。
それだけでなく、海外でもドイツで風力発電を提供するなど、積極的に展開している。
また、大手ですでに風力発電事業に注力しているのは、大型風力発電に取り組んでいる
三菱重工業と電源開発（Jパワー）だろう。
当然、大手に関しては、原子力発電から火力、水力など多くの分野でシェアを持っている。
その技術力を活かして、風力発電事業を国内・海外で展開。
再生エネルギーとしての代表格は今のところ太陽光発電だろう。
ソーラーパネルを企業だけでなく家庭でも設置できる手軽さで世界で様々な企業が
シェア拡大・技術競争を繰り広げている。
今、風力発電事業の強化に乗り出している背景は、当然原子力発電への反発だ。
新たな収益原として風力発電機事業に目が向けられているわけだ。
福島第１原発事故以降、原発に代わる再生可能エネルギーを新たな収益源に育成するのが狙い。そのため、関連機器の技術革新、また需要拡大に備えて増産体制の構築が必要になっている。
「（風力事業を）１０００億円を超えるビジネスしたい」。国内で唯一、大型風力発電を手がける三菱重工業の大宮英明社長はこう意気込むという。
今後普及が確実視される自然エネルギーで原発事業で削られた収益を補っていくという狙いだ。
また日立製作所も約４０億円をかけて風力発電用発電機の工場を新たに建設。
生産能力は2013年にはいまの1.7倍になるということ。
今後は、政府が再生可能エネルギーに対する特別措置法の成立などによって
再生可能な自然エネルギーの電力供給を進めていくということを背景に多くの企業が力を入れている。
グローバルでの競争も激化する現在では、技術開発の速さが企業の発展に必須となっている。
また、風力発電・太陽光発電に加えて、地熱発電など分野ごとにまったく異なるエンジニアが必要なことから、
どの分野で再生エネルギー事業投資していくかは重要な決断になるだろう。
